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ブナセンター学校教育部 |
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黒松内町の自然や文化を活用したい学校関係の方々へ
ブナセンターを使ってみませんか？
「思い」を「形」に！
＊＊ 研修の相談窓口「学校教育部」 ＊＊
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ブナセンターでは、学校関連団体がブナセンター（博物館）及び黒松内の自然や文化を活かした研修を行う際の相談窓口として「学校教育部」を設置しています。
学校教育部は、ブナセンターに蓄積されている地域情報やネットワークを活用し、依頼いただいた研修を効果的なものにする協力をいたします。
学校とブナセンターが連携し、視野や興味を広げるきっかけとなるような、楽しい学びの時間を生み出していきたいと考えています。
「総合的な学習」の相談も受け付けています。
お気軽に御相談ください。
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設置の経緯 |
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博物館はそれぞれが異なった理念を持ち、活動する機関である。そして、各館を取り巻く状況によって、活動方針が異なるのもまた当然である。
ブナセンターは地域情報の蓄積と情報化、それに伴う事業展開により都市住民と地元住民の交流を目指して設立された。情報を発信し、人々が集う場を提供する。その結果として、地元住民の学習機会が充実し、さらには来町者も増加する。
いわゆる「地域の活性化」を目的とした、旧来の博物館とは大きく異なる活動方針である。平成5年の開館から、一貫してこのような方針で活動し現在にいたる。
「学校」の利用を促進してきたのも、上記理念に沿うものである。
「教職員初任者研修」をはじめ、野外学習・体験学習と呼ばれる学校教育活動を積極的に誘致し受託してきた。その結果、町外からの「学校」利用件数が年々増加し、教育分野での地域間交流が実現した。これに伴い、各依頼に対応するためのエネルギーも当然ながら増加し、ほぼ上限に近づいていた。
博物館の活動には、「調査研究」「教育普及」「展示」「資料収集」の柱があるといわれている。専門性が高く、かつ多岐に渡るこれらの仕事すべてに学芸員が携わるのが日本では常識であるとされているが、国際的に見ると、非常識であるのは周知の事実である。長年、日本の博物館関係者、特に学芸員から指摘されてきた重要な問題点であるが、未だになんら改善されていない。
この問題を解決し、日本の博物館活動が、国際水準に近づくためには各業務を担当する専門員を新たに配置する以外、解決の糸口はない。さらに、学校教育制度が改革され、地域情報拠点として博物館機能が見直されている今日、「教育普及」に関わる専門員の配置が優先することも疑う余地はない。
このような状況の中、平成１１年度後期から、「緊急地域雇用対策推進事業」（国）により、「学校教育部」（School Service Officer）を新設。現在においては、平成１１年度後期〜平成１２年度：国の事業による雇用、平成１３年度〜平成１４年度：町単費によりNPOねおすに委託、平成１５年度〜平成１８年度：町の臨時職員、平成１９年度〜：町の嘱託職員、平成２２年度〜町の臨時職員という体制で職員を配置している。
専門職員を１名配置することで、「学校」活動に関する様々な調整を円滑に行なうことが可能になった。ブナセンターに於いて学校教育部を新設する際、オタゴ博物館（NZ）の
School Service Officerの使命・機能を参考にした。 |
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利用案内 |
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◆利用のいろいろ
１. 総合的な学習などの相談
「総合的な学習」をはじめとして、自然環境を活かした体験型の授業についての相談を受け付けています。
２. おすすめプログラムの提案
黒松内の代表的な自然環境とブナセンターの体験学習受託実績をもとにおすすめプログラムを作成しKey Word 別に記載しました。このおすすめプログラムを参考に効果的な研修を御計画ください。
Attension!
このプログラムは学校が自主的に行ってもらうためのものです。
ブナセンターでは、教員の方に対して事前の指導や講習は行いま
すが、基本的には生徒への指導、引率は行いません。
（館内の展示や、地域情報のレクチャーなどは対応いたします） |
◆依頼から実施までの流れ
効果的なプログラムを行い有意義な研修にするためには、目的や時間配分などを事前にしっかりと打ち合わせしておくことがとても大切です。
プログラム実施の際にはゆとりを持って打ち合わせ、下見などの時間をもたれるようにお願いいたします。
＜＜事前の打ち合わせ＞＞
1. ご依頼（日時・人数・目的）
2. プログラム案の提示
3. 内容の相談
4. 下見・事前研修 |
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◆まずは御相談ください
質問、相談などございましたら、お気軽にご連絡ください（e-mail可）。体験学習の依頼は、電話かFAXでお願いいたします。FAXの場合FAX用相談依頼書をプリントアウトして御利用ください。
又、このページが冊子になった「ブナセンターを使ってみませんか」や平成１２年度の学校教育部の受託プログラムを報告書にまとめた「学校教育部報告書」があります。興味のある方、送付を希望される方はご連絡ください。 |
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